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パチンコと在日コリアンの関係性

パチンコに関わるネット上での議論には、実にたくさんの論点があります。しかし、大きく分けると二つの問題に集約されると思います。

業界に関わる在日コリアンの割合が高い

実質的にギャンブルではないのか

そして、このそれぞれに、たくさんの下位カテゴリがあるわけですね。思いつくままに挙げてみると、

在日コリアンの割合が高い
→日本人から金を巻き上げ祖国に送金
→韓国自身はパチンコを禁止した
→同胞の多い消費者金融業界やマスコミとの癒着
→戦後の混乱に便乗して一等地を占拠した
→新規参入が難しい、不透明な業界構造
→そもそも在日コリアンが嫌い
→その他、各種陰謀論
実質的にギャンブルではないのか
→三店方式という法の隙間を狙った換金方法
→警察からの天下り受け入れ、癒着
→破産する程の射幸性
→賭博場が街中に普通にある
→胴元が自由に控除率を調整できる
→釘調整とかいう違法行為
→脱税疑惑
→売上がデカすぎる
→そもそもギャンブルは悪か

まだまだあるかもしれませんが、主要なところはこんなもんですかね。

これらは、歴史的にも実体的にも相互に関連があるわけですが、パチンコ関連の議論では、論じる人が、これらの要素を自由に取捨選択し、自由にウェイト調整してしまいます。

さらに、そこに捏造デマ誤解が加わってくるため、議論が噛み合わなくなったり、口論になりやすかったりするのですね。

かといって、これら全てを網羅しつつ、どうあるべきかなんて結論を出すには、私の知能も余白も足りません。

なので、色々パチンコ業界には問題や課題が多い事は重々承知していますが、この記事については、あくまでパチンコ業界における在日コリアンの話題のみを扱います。そんな前提を踏まえて読んでね(・ω<) -☆

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いつから?

まぁなかなかデリケートな話題なので変な前置きを書いてしまいましたが、本題に入ります。

まず、前回の記事の中で、パチンコというものは、ヨーロッパに起源を持つこと。そして、初期の主要なターニングポイント(宝塚新温泉に登場、デパート屋上のパチンコ台設置、初のパチンコ店開業、正村ゲージ、三店方式の発案などなど)では、日本人が主体となっていることを書きました。

そこで疑問が出てくるわけです。

いったい、いつから在日コリアンが多く携わるようになったのか?

実は、正確に何%が韓国・朝鮮人経営者なのかという事は、この世の誰も分かりません。統計が取られた事もありませんし、帰化した人とかもいますので。

なお、巷で言われている8~9割という説は、朝日新聞社のAERAという雑誌に書かれた数字です。

「全国にある約一万七千店のオーナーは、朝鮮籍の人が30~40%、韓国籍の人が50%、あとは日本国籍、華僑系が各5%という。」

AERA 2006年2月13日号

驚くべき割合ですが、この数字は関係者らしき人物のコメントであり、統計や調査に基づくものではありません。

が、まぁこの割合に対する反論も特に出てないので、だいたいこんなもんなんでしょう。

ちなみに、ハンギョレという韓国の日刊新聞の2008年1月10日号では、「6割が韓国・朝鮮系」と書かれています。

というわけで、大雑把ではありますが、6割~9割が韓国・朝鮮系という感じです。

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在日コリアン

そもそも、在日コリアンという存在は、1876年に日本と李氏朝鮮が結んだ「日朝修好条規」という条約をきっかけとして歴史に登場しました。

李氏朝鮮の実権を握っていた興宣大院君(国王のお父さん)

この条約は、当時まだ鎖国していた李氏朝鮮に対して開国を求めるものでした。

近代化が立ち遅れていた朝鮮側に不利な内容もかなり含まれてはいましたが、この条約により両国の交流が始まり、留学生や亡命者が少しずつ来日するようになりました。

どんどん増えるよ!

1883年の時点ではたったの6人だった在日コリアンは、1900年代に入ると数百人規模となり、1910年の日韓併合を機にその数を急激に増やす事となります。

1920年で3万人、1930年には30万人を超えました。

彼等が何しに日本に来たかと言えば、もちろんより良い暮らしを求めて来たわけです。

普通は誰でも見ず知らずの土地に行きたいとは思いません。言葉の問題、母国での人間関係を捨てられるか、移住して本当に幸せになれるのか。こういったハードルはなかなか高いものです。

しかし、日本は当時の朝鮮半島とは比べ物にならないくらい豊かな国。勇気を出して日本に行った人の成功話が広まるにつれ、日本を目指す朝鮮人は着実に増えていきました。

また、日本側としても、資本主義がバンバン発達しており、安価な労働力の需要は高まる一方。安価な労働力という意味で、こういった朝鮮人労働者はピッタリでした。

しかし、在日コリアンが増えた事により、治安が悪化するという弊害も起こります。

渡航してくるコリアンがマジメに働く人ばかりなわけがないですね。むしろ、母国で食い詰めた人が多いわけで、必然的にその犯罪率も高いものになります。

その為、はじめは安価な労働力として朝鮮からの移民を受け入れていた政府も、頭を抱えるようになります。

しかし、単純な渡航禁止はあまり有効ではありません。密航してくるので。

なので、日本政府は「朝鮮本土を開発して、朝鮮に留まりたいと思わせる」という心暖まる作戦を取りました。そうして、日本統治下において朝鮮半島のインフラは大いに発展したわけです。

日韓併合前の南大門通り


日韓併合後の南大門通り

実際には、密航者の数はあんまり減らなかったので、この作戦の効果はイマイチといったところでしょう。

ただ、終戦後に、200万人のうち140万人もの在日コリアンが朝鮮に帰国しました。

これは、焼け野原になった日本より、戦禍を免れた朝鮮の方がだいぶマシだったからです。

もしあの時インフラを整備していなければ、今の日本もまた違う状況になっていたでしょう。

在日コリアンの職業

戦前の在日コリアンの主要な職業は、建設業、紡績業、資源回収、ゴム・皮革製造業といった業種。

いわゆる3K労働であり、日本人が嫌がる底辺的扱いの職業ではありました。

が、朝鮮にいるよりはよっぽど稼げる為、主には「出稼ぎ」という形で日本に働きに来ていました。強制連行されてきたなんて話は真っ赤な嘘。

やがて、家族を呼んだり家庭を持つなどして、日本に永住したいと思う人が徐々に増えていきます。

出稼ぎ船「君が代丸」

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パチンコと在日コリアン

戦後

パチンコという遊び自体は、既に見てきた通り、戦前には既に存在しており、明確に日本の文化でした。

戦前に在日コリアンが積極的に参入していた記録も必然性もありません。

また、戦後の闇市における在日コリアンの悪行は有名ですが、戦後間もない時期にパチンコまで牛耳っていたかといえば、その可能性は低いと考えます。

名古屋の闇市

というのも、戦後ののパチンコ店は、1946年に名古屋で正村竹一が開いた「浄心遊戯場」。

もし仮に、戦後のパチンコ業界を在日コリアンが仕切っていたならば、日本人の開業を許すはずがなかったでしょう。

しかし、この浄心遊戯場が営業を妨害されたというような記録は一切ありません。

1948年の風営法制定による「ぱちんこ店」の公認と、1949年の正村ゲージの発明に端を発する第一次パチンコブーム。これを背景として、パチンコ店は爆発的に数を増やしました。

この流れの中で、日本人の成功を目の当たりにした在日コリアンが、新規参入していったと考えるのが自然ではないでしょうか。

現代パチンコの祖「正村ゲージ」

ただし、ここで一つ注意しなくてはならないのは、この第一次パチンコブームは、在日コリアンだけではなく、日本人に対しても平等にビジネスチャンスを与えたという点です。

今の時代にパチンコ店を開こうとすれば、少なくとも5億~10億円はかかります。

しかし、戦後のパチンコ店は、それこそ駄菓子屋のゲーセン程度のもの。中古のパチンコ台を10台くらいと、景品のお菓子とタバコをある程度用意すれば、誰でも商売を始められたわけです。

日本人の撤退

こうして1952年には4万軒まで増えたパチンコ店ですが、1956年には7千軒まで激減します。その要因は二つ。

一つは、1954年に射幸性の高い「連発式(球を機関銃のように打ち出せるタイプ)」が規制されたこと。

二つ目は、ヤクザが景品を換金する仲介を始めたことです。

まず、連発式の規制により、ユーザーの満足度が著しく低下し、激しい客離れを起こします。そこに、ヤクザの介入という社会的イメージの悪化が重なったわけです。

特に、ヤクザと換金の問題に関しては、後の「三店方式」の考案まで解決を待たねばなりませんでした。

こうした状況は、当然に日本人経営者の撤退を促進させ、新規参入を抑制させます。

日本人の撤退は、良く言えば名より実を取る在日コリアンにとっては、歓迎すべき流れでした。

1961年には「三店方式」が大阪で考案され、パチンコとヤクザの関わりは弱くなっていきます。しかし、社会に深く根付いたパチンコに対する負のイメージは、払拭される事はありませんでした。

…という流れで、パチンコ店経営者は在日コリアンの割合が高くなっていったと考えられます。

つまりですね、そもそも日本人が発明(改良)したパチンコというゲーム。当然、台を作るノウハウ、経営するノウハウを持っていたのも日本人なわけです。戦後に初めてパチンコ店を開いたのも日本人。

この事実から考えれば、戦後の最初期、パチンコは日本人の日本人による日本人のための娯楽だったわけです。

そうじゃなければ、1948年に制定された風営法にわざわざ「ぱちんこ店」なんて明記されません。

そして、正村ゲージの登場による第一次パチンコブームに便乗する形で、日本人・在日コリアン問わず多くの人間がパチンコ店経営に乗り出しました。

しかし、刺激の強い、ギャンブル性の強い台が増えて社会問題となり、規制が発動。退屈な台に逆戻りし、お客さんが離れた。

さらに、ヤクザが「換金利権」に関わるようになって、一般人からのイメージが最悪となった。

こうした理由から日本人経営者はパチンコ店経営から離れてしまい、在日コリアンが残りやすい状況が生まれたと考えられます。

さらに、その後も同様のブームと停滞は発生しています。

チューリップ役物の登場による第二次パチンコブーム、そして、1970年代後半のインベーダーブームによるパチンコ店の大不況、そして、1980年のフィーバー機によるパチンコ店の大躍進。

この間も、パチンコの負のイメージは払拭されていませんので、カタギが働く業界ではないという評価が固定化します。

そうして、「日本人の撤退」と「在日コリアンの参入」が繰り返され、現在の民族構成になっていったというわけです。

在日コリアンの仲間意識

それと、もう一点。日本人と在日コリアンを比較すると、経営ノウハウの共有機会に大きな差があります。

在日コリアンは、日本社会へ同化する事にかなりの抵抗感を持つ一方、同胞たちとは密なコミュニテイを形成しています。

その為、情報交換の機会に恵まれ、自分と競合しない立地であれば、けっこう簡単にノウハウを教えてあげちゃったりします。

日本人同士だとなかなかこうはいきませんので、日本人のホール経営への新規参入は、どんどん難しくなっていきました。

冒頭にも書いた通り、現在パチンコホール経営者の6~9割が韓国・朝鮮系ですが、この割合は、こういった経緯で戦後から徐々に徐々に増えていったというわけです。

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よくあるデマと捏造

ネット上には、パチンコに関する様々な情報が溢れていますが、その中にはデマ、捏造、誤解も少なくありません。

いくつか代表的なものを見ていきましょう。

「マルハン」の意味

業界最大手「マルハン」の社名は、マル=日の丸ハン=恨という意味。こんな奴らをなんで野放しにしているんだ!

これは、最も卑劣な捏造の一つです。

画像があるので、かなりの説得力を感じますが、これはテレ朝とかがよく使う、「発言の一部だけを取り出して、自分達の都合のいい内容に見せる」ってやつです。

実際には、この画像の後、このように続きます。

マルハンのマルは『日の丸』、ハンは恨みつらみの『恨(ハン)』。
日の丸に対する恨という名前を、マルハンの会長はつけたと、こう(韓国の)新聞に出ておった。誰がそんな名前を付けるんだよ(笑)パチンコ玉の丸、地球の丸、円満の丸から『マル』を取り、それに私の名前の『韓(ハン)』をつけて、マルハンという名前にしました。

ソースはこの動画(5:30~)。

この画像を嬉々として貼るような人は、やってる事が向こうの人々と変わらないという。

20兆円産業とかいう誤解

これは、煽るために意図的に間違えている人と、純粋に勘違いしている人がいそう。

パチンコは、現在、20兆円くらいの売上があります。

この数字は、世界のどのカジノよりも大きな金額。
ラスベガスの全カジノの合計売上は5千億円くらいですし、マカオの全カジノの合計が3兆円くらいです。

文字通り、桁が違うわけですが、この数字にはカラクリがあります。

パチンコの売上の計算は、お客さんが球やメダルを借りた金額(玉貸料金)の合計。つまり、「投資額」です。

一方、ラスベガスなどのカジノ売上は、投資額からお客さんの勝ち分を引いた金額。つまり「客の負け分」のこと。

普通、カジノの売上と言ったら、この差額を指します。世界共通です。

では、なぜパチンコだけが「投資額=売上」としているのでしょうか。

それは「パチンコはギャンブルじゃないから」です。

「客の勝ち分」を計算に入れたら、換金行為を認めていることになっちゃいますよね。なので、あくまでも、「遊技として客に玉を貸した金額」だけを売上としているのです。

この建前を徹底するところが日本らしいですね。

なお、パチンコをカジノと同じ土俵にしてみると、およそ3兆円(控除率15%として)。マカオとだいたい同じくらいになります。

日本全国のパチンコ店と、一都市の30軒程度のカジノが、ほぼ同じ規模。カジノって儲かるんですね。

日本人の新規参入を阻止してる?

現実的に、パチンコホール経営者に在日コリアンの割合が多い事から、日本人の新規参入をあの手この手で邪魔してるのではないかと考える人もいます。

あんなに巨額の利益を得られるパチンコを在日コリアンが独占してやがる!という話です。

しかし、そもそもパチンコホールが儲かっているかというと、そんな事はないです。

ユーザー数の減少により、大手資本が経営する大型店舗以外は淘汰されつつあり、中堅以下のパチンコホールは息も絶え絶えです。

実際、売上30兆円を記録した1995年に18000軒だったホール数は、その後減少の一途を辿り、2013年には12000軒を切ってしまいました。

この状態の業界に新規参入したがる男の人って…。

産業の成熟度と時間

このSカーブは、産業の成熟度と時間の経過の相関を表したもの。

最初のうちは方法論や規格が確立されておらず、参入もしやすいわけです。

しかし、時間の経過と共に方法論が洗練されていき、成長スピードが上がり、やがては限界を迎えます。

この限界とは、顧客ニーズがこれ以上増えないとか、技術的な限界とかです。そして、新たな方向を見つけられなければ、緩やかに衰退していくのです。

これをパチンコ業界に当てはめてみると、見事な衰退期と断言できるわけです。

たぶん、成熟期と衰退期の境が1995年。それまでは、フィーバー機とかいろんな発明でグングン成長していたのですが、客の射幸性を煽る方向の進化は限界を迎えたわけです。

今後、規制が緩くなりかつての爆裂機が復活するとか、まったく新しい面白さを提供する台が発明されれば、新たに成長期に入る可能性はあります。

でも、それってパチンコホールの力でどうこうなるものではありません。パチンコ台メーカーや警察次第です。

そんな状況のパチンコホール経営に、今から乗り込みたいですか?

ちなみに、「パチンコ台メーカー」へは、普通に日本の企業も参入しています。

コナミの場合
1999年にKPEという子会社を設立。当初は液晶部品や映像コンテンツの製作に留まっていましたが、2004年には自社で台自体も製造を始めました。
最近だと、麻雀格闘倶楽部のパチスロ化でそこそこヒットしています。
カプコンの場合
2008年にエンターライズという弱小パチスロメーカーの株式を取得して、参入。
モンハンとかバイオハザードといった自社の優良タイトルをパチスロ化して成功しています。
セガサミーの場合
湯川専務で有名なあのセガが、パチスロメーカーのサミーに買われ、経営統合した会社。
なお、サミーは元々は「里見豆腐店」。コリアン系ではありません。パチスロメーカーとして業界に参入したのは1982年とかなり遅い方です。
それでも、北斗の拳とタイアップしたパチスロ、パチンコが大ヒット。今やトップメーカーの一つとなっています。

そもそも、パチンコメーカーでコリアン系の割合はそう多くありません。

コリアン系の大手というと、海物語の三洋物産、花の慶次のニューギン、ルパンシリーズ等の平和、あとはあんまり一般には有名ではありませんが、豊丸産業、西陣あたりです。

つまり、世間のイメージとは裏腹に、日系企業が普通に参入して普通に成功しています。

脱税、北朝鮮への送金

1993年、当時の外務大臣武藤嘉文が、国会答弁にて「パチンコの金が何千億と北朝鮮に行っている」と発言しました。

しかし、2002年、2004年の小泉純一郎の北朝鮮訪問、日本人拉致やテポドン等の問題を経て、北朝鮮への送金は非常に厳しく監視されるようになります。

2012年4月15日の読売新聞によると、日本から北朝鮮への送金は現在はほとんど無く、持ち出し額も「年間約5億円」との事。

この読売の記事を信じるか信じないかはあなた次第。

韓国はパチンコを禁止した!

これは、2002年頃から韓国で流行し、2006年に法律で禁止された成人娯楽室についての話です。

成人娯楽室。18禁のゲームセンター。

当時の韓国では、「メダルチギ」が、あちこちの成人娯楽室に設置され、換金可能な賭博場として存在していました。成人娯楽室とは、18歳未満は入場できないゲームセンター。日本のパチンコ店とよく似た存在でした。

メダルチギ
釘は全て抜かれ、球の代わりにメダルで遊ぶ。

パタイヤギ(海物語)
ボタンをおして、液晶画面を眺めるリールゲーム。

メダルチギには、日本のパチンコ台を改造したものや、カジノの液晶スロットのようなもの等、いくつもの種類があったようで、中でも「パタイヤギ」(韓国語で海物語の意味)という機種が物凄い射幸性を持っており、大人気でした。

ゲームとしては、パチンコと全く異なるものですが、さすが韓国、液晶のモチーフは完全に海物語のパクリです。

メダルチギやリールゲームは、大当たりすると、台から換金用の商品券が出てきます。が、あまり過激にならないよう倍率は200倍までと規制されていました。1ゲーム100ウォン(10円)なので、大当たりして2000円くらい。

しかし、徐々にこの規制も無視されるようになり、パタイヤギの場合は最大で25000倍(25万円!)でした。

普通ならこんな射幸性の高い台に認可が下りるわけないのですが、メーカーは賄賂を贈って許可を取得したわけです。

このパタイヤギのメーカーに勤めていたのが、ノムヒョン大統領(当時)の甥っ子。

ノムヒョン大統領

韓国では、政権交代の頃になると現職大統領のスキャンダルが発覚→政権崩壊→破滅となるのが様式美ですが、ノムヒョン大統領の場合も、このパタイヤギの許認可に関する疑獄事件を皮切りに、数々のスキャンダルを追求されました。

パタイヤギ疑獄事件に関してノムヒョン大統領は、成人娯楽室において商品券を扱う事を禁止しました。

それでも追及は収まらず、すぐに成人娯楽室という制度自体を廃止しました。

その結果何が起きたか。

商品券を発行できなくなった成人娯楽室は、普通のゲームセンターとなり、商品券ではなく一般景品(お菓子とか日用品とか)を提供するようになります。

そして、その客が店を出ると、「景品を買い取るよ」という人物がスッと寄ってきます。

あれ?これって三店方式が普及する前のパチンコと同じ…。

そんなわけで、「韓国版パチンコは、依存症患者や破産者が多くなったから、禁止になった」という主張は、物事の極々一面しか捉えていません。

・問題になった台はそもそもパチンコではない
・国民のためではなく、パタイヤギ疑獄事件というスキャンダル収束のために、成人娯楽室という制度を禁止した。
・メダルチギは、今でも全然一掃されていない

この辺りを故意に無視しているケースが多いのです。

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まとめ

ここ何回か、パチンコについてあれこれ書きました。きっかけは、ネット上で囁かれている、在日陰謀論的な話は本当なのかということを調べたくて、書き始めたものです。そして、自分なりの結論としては、一種のファンタジーなのかなという感じです。まだ確信はもてませんが。

この記事に対して、「本質はそこじゃない」とか「論点ずらしだ」という反論があれば、その主張は理解できますし、おそらくパチンコに対する根本的な思いは近いものなんだと思います。

しかし、以前にも書いた気がしますが、デマや誤解に基づく主張は、誰も相手にしません。さらに、自分の主張したい内容に合わせて捏造しちゃったりしたら、それこそ相手と同じレベルです。いかんでしょ。

まずは、事実や確からしい事を積み重ねる。その上で議論を進めない限り、何も変えられないと思うんですよね。

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